2018年3月13日に開催されたどこどこJPのセミナー“Meet Emotion!”に、企画開発部の鵜山雄介が登壇しました。セッションテーマは「IPアドレスを活用したコンテンツマーケティング施策」です。その紹介内容をお届けします。
当社が行うクライアントのコンテンツマーケティング支援
日本ビジネスグループ（以下、当社）の事業は３つの領域を持っています。
1．自社メディア「JBpress」運営
BBC、エコノミストなどのグローバルメディアと提携し、国内外の視点で経済の動向を掴むコンテンツを発信しています。
2．基盤システムCMSを独自開発
大手パブリッシャーのビジネス系メディアを中心に約40メディアが利用しています。
（CMS「Media Weaver」の詳細はこちら）
3．クライアントのコンテンツマーケティング支援
上記2のCMSを利用するメディアを、データも含めて横断した形で施策ができるのが当社の特徴です。
＜これまでに実施した施策の例＞
・媒体を横断してターゲティングセグメントをした「特別AD」
・複数のメディア連合による「タイアップ」「リード獲得」
・クライアントと一緒に、メディアを横断して1つのサイトを運営する「特集サイト」（詳細はこちらから）
どこどこJPを活用してどんな施策を展開しているのか
当社の施策で近年増えている「特集サイト」は、複数のビジネス系メディアで特定のテーマに関するコンテンツを同一のユーザーインターフェースで発信するもので「テーマポータル」と呼んでいます。
複数のメディアが同一のテーマについて多角的に情報を発信することで、そのカテゴリーに関して興味のあるユーザーを集客します。クライアントには、その特集サイトを通じて、特定のカテゴリーに関心の高いユーザーとコミュニケーションを取って頂きます。
ここで重要なのは特にBtoBの場合、単純にカテゴリーへの関心有無ではなく、製品やソリューションを導入できるだけの売上規模や従業員数などを備えているユーザーとコミュニケーションが出来ているかを検証することです。
当社はIPアドレスとそれに紐づく企業情報といった、どこどこJPのデータを活用してレポーティングやテーマポータルのPDCAをまわしております。
具体的には上の図のように、「売り上げ5000億以上規模の会社の人がよく読む記事」「従業員1000人以上の会社の人がよく読む記事」などを把握することで、特定の企業群のインサイトを理解し、タイアップ広告の切り口に活用したり、テーマポータルの編集記事を拡充したりしています。
また業種別にテーマポータルでの記事接触やクライアントサイトへの流入有無などを分析することで、想定外のターゲットがいたことが発見できたこともありました。
コンテンツでターゲットとどのようにコミュニケーションが取れているか、コンテンツを閲読したターゲットがどのように態度変容したかなどメディア側のデータを活用することで、クライアントのマーケティング活動をより深く支援できると考えています。
